小児科はいつまで通える？受診の目安と内科への切り替え

小児科は何歳まで通える？年齢制限の目安

一般的には15歳前後が区切り

小児科の対象年齢は法律で厳密に定められているわけではありませんが、多くの医療機関では「中学生まで」つまり15歳前後を目安としています。これは、体格や発達が思春期を境に大人に近づき、診療内容も内科の領域に近くなるためです。特に高校生以降は、内科での受診をすすめるケースが一般的になってきます。

医療機関によって18歳まで対応可能な場合も

一方で、医療機関によっては高校生や18歳までを小児科の対象とするところもあります。例えば、喘息やアトピーといった小児期から続いている慢性疾患の場合は、成長段階を理解している小児科医が継続して診療する方が安心です。また、子ども本人や保護者が小児科に慣れていることもあり、引き続き通院するケースも少なくありません。

病気や発達状況によって判断が異なる

年齢だけでなく、病気の種類や成長の度合いも受診先を決めるポイントになります。体格が大人に近くなってきた子どもや、学校生活での健康管理が中心となる場合は内科が適しています。逆に、発達段階や小児特有の病気への対応が必要なときは小児科が望ましいでしょう。
つまり「何歳まで」と一律に決めるのではなく、その子どもの体と心の発達段階、病気の特性を見ながら判断していくことが大切です。

小児科と内科の違いを整理しよう

小児科医の専門性と子どもの特性理解

小児科医は、赤ちゃんから思春期までの子どもの発達段階に応じた診療を専門としています。体の成長スピードや免疫機能の未熟さ、発達のばらつきなどを前提に診断を行う点が特徴です。また、子どもは自分の症状をうまく言葉で伝えられないことが多いため、仕草や泣き方、保護者からの情報を総合して判断する力が求められます。こうした子ども特有の背景を理解しているのが小児科医の強みです。

内科で診る疾患との違い

一方、内科は大人を対象とした診療が中心で、生活習慣病や成人特有の疾患を扱うことが多くなります。子どもの感染症や発達に関するトラブルについては、必ずしも十分な経験を積んでいるわけではありません。そのため、子どもの不調の初期対応はまず小児科を受診することが勧められます。特に発熱や咳、腹痛などの症状は子ども特有の背景が隠れていることもあり、小児科での診断が安心です。

思春期特有の症状にどう対応するか

思春期になると、体は大人に近づきながらもホルモンバランスの影響を受けやすく、心身にさまざまな変化が現れます。頭痛や腹痛、不眠、食欲不振などが心理的なストレスと結びついて出ることも珍しくありません。こうした思春期特有の症状は、小児科と内科の両方で診られる領域ですが、心の問題も含めて子どもの成長過程を理解している小児科の方が相談しやすい場合もあります。

年齢別にみる受診のポイント

乳児期〜幼児期（0〜6歳）

乳児期から幼児期は、発熱や咳、下痢、皮膚トラブルなど感染症を中心とした体調不良が頻繁に見られる時期です。体の機能が未熟なため症状が急変しやすく、保護者も不安を感じやすいでしょう。この時期は小児科が第一選択となります。予防接種や発達チェックも含め、総合的に子どもの健康を見守れるのは小児科の強みです。

また、特に注意が必要なのは以下のようなケースです。

• 38度以上の発熱が続く
• 母乳やミルクをほとんど飲めない
• 嘔吐や下痢が繰り返され、脱水のサイン（尿が少ない・唇の乾燥）がある
• ぐったりして反応が乏しい

これらは早急に小児科を受診すべき目安です。ちょっとした不調でも、体力が少ない乳幼児は悪化が早いため「迷ったら受診」が安心です。

学童期（6〜12歳）

小学校に通い始めると、集団生活の中で風邪やインフルエンザなどの感染症が広がりやすくなります。また、アレルギー疾患や喘息、便秘など慢性的な症状に悩む子も少なくありません。学童期になると症状をある程度自分で伝えられるようになりますが、まだ体は大人と同じではありません。小児科医は成長段階を踏まえて診察できるため、引き続き小児科での受診が安心です。

受診の目安となるのは、

• 発熱が3日以上続く
• 夜間に咳が強く眠れない
• 学校生活に支障が出る頭痛や腹痛が繰り返される
• アレルギーや喘息の症状が季節ごとに悪化する

などです。慢性疾患は学童期にコントロールの可否が分かれることが多く、定期的に小児科を受診しながら予防や治療の方針を確認することが大切です。

思春期（12〜18歳）

思春期は体格や体力が大人に近づいていく一方で、心の不安定さやホルモン変化による不調が起こりやすい時期です。貧血、起立性調節障害、月経に伴う体調不良、ストレスによる頭痛や腹痛などがよく見られます。身体面だけでなく心理的サポートが必要になることも多いため、まずは小児科で相談するのがおすすめです。

特に以下の症状は注意が必要です。

• 朝起きられない、立ちくらみが強い（起立性調節障害の可能性）
• 学校を休むほどの頭痛や腹痛が続く
• 女子では月経困難症が強く、日常生活に支障がある
• 部活動中に動悸・息切れ・胸痛が出る

こうした場合、小児科で全身状態を確認したうえで、必要なら内科や婦人科に紹介してもらう流れが安心です。「成長期だから仕方ない」と思わず、早めの受診が子どもの安心につながります。

内科への切り替えを考えるタイミング

成長や体格が大人に近づいたとき

中学生から高校生になる頃には、身長や体重が大人に近づき、生活習慣病のリスクも少しずつ見えてきます。体格や生活リズムが成人に近づいた段階では、内科での診察が適している場合も増えてきます。特に高血圧や脂質異常症など、大人に多い症状が指摘された際には、早めに内科に切り替えることが望ましいでしょう。

学校健診や部活動で指摘を受けた場合

学校健診では、心臓や呼吸器、血液検査などで思春期特有の異常が見つかることがあります。また、部活動に取り組む中で、運動負荷による不調や疲労の蓄積が指摘されるケースもあります。こうした場合には、内科でより詳しい検査や専門的な治療を受けることが推奨されます。小児科で相談してから紹介を受けると安心です。

慢性疾患の管理は引き続き小児科でも可

一方で、喘息やアトピー性皮膚炎など、小児期から長く続く慢性疾患については、小児科での継続診療が適している場合も多くあります。小児科医はその子どもの成長や治療経過を把握しているため、安心して治療を続けられるというメリットがあります。症状が落ち着いてきた時期や、成人に近づいた段階で、必要に応じて内科へ引き継ぐことを検討するとよいでしょう。

当院での年齢別対応とご家族へのお願い

小児科での受診対応の範囲

当院の小児科では、発熱や感染症、アレルギー疾患、喘息、便秘など幅広い症状に対応しています。対象は新生児から思春期までで、基本的には15歳前後までを小児科の対象としています。ただし、症状や体格によっては高校生でも小児科で診療できる場合があり、状況に応じて柔軟に判断しています。
また、予防接種や乳児健診にも対応しており、健診と同日に接種を行うことも可能です。受診の際は、母子手帳や問診票を必ずご持参いただくようお願いします。

内科がない場合の切り替えについて

当院には産婦人科と小児科のみの診療体制となっており、内科は設けていません。そのため、高校生以上で生活習慣病や成人に多い症状が見られる場合には、地域の内科クリニックをご案内することもあります。一方で、小児期からの慢性疾患や成長に関するご相談については、小児科で継続して診療できるケースも多くありますので、まずは小児科にご相談ください。

迷ったときは「まず小児科へ」

「小児科と他の診療科、どちらに行けばいいのか」と迷ったときは、まず小児科にお越しください。小児科医が初期診療を行い、必要に応じて婦人科や地域の内科などにスムーズにつなぎます。ご家族が判断に迷った場合でも、まず小児科を入り口としていただくことで安心して医療を受けることができます。

まとめ｜子どもの成長に合わせて医療機関を選びましょう

小児科は、乳児から思春期まで子どもの発達段階を理解した診療を行う専門科です。対象年齢に明確な線引きはありませんが、多くは15歳前後を目安に受診が続けられます。体格や症状が大人に近づいた段階では内科が適する場合もありますが、小児期からの病気や成長に関する相談は引き続き小児科で診てもらうのが安心です。

大切なのは、「年齢だけで判断しない」 ことです。症状の性質や生活の状況に応じて、どの診療科が適しているかを医師と一緒に考える姿勢が求められます。小児科で診察を受け、必要に応じて内科や婦人科、専門診療科へ紹介を受けるという流れが、もっとも安全で確実です。

保護者の方に心がけていただきたい行動のポイントは次の3つです。

1. 迷ったらまず小児科へ相談する
   → 初期診断を小児科で受けることで、的確な判断と紹介が可能になります。
   
2. 母子手帳や既往歴を必ず持参する
   → 成長の経過や過去の病歴は診療に役立ち、スムーズな診断につながります。
   
3. 一人で抱え込まず、かかりつけ医と一緒に考える
   → 子どもの不調は「様子を見すぎる」よりも「早めに相談」が安心です。

子どもの健康はご家族だけで守るものではなく、医療機関と一緒に見守るものです。迷ったときに気軽に相談できる小児科を身近に持っておくことで、安心して成長を見守ることができるでしょう。